福祉用具のレンタル
ここでは、福祉用具のレンタルについて説明します。
制度が複雑でわかりにくかったので助かります。
介護や支援が必要と認められたら、介護保険 (※１) のサービスを利用し、福祉用具をレンタルすることができます。流れを図にお示しますね。当社では、一部の福祉用具について、自費でのレンタルにも対応させていただいています。詳細は、弊社営業にご相談ください。
- 介護保険 レンタルフロー図
福祉用具の販売
次に、福祉用具の販売について説明します。福祉用具が必要な方には、制度を利用した購入も可能です。
レンタルだけでなく購入でも、利用できる制度があるのですか？
福祉用具は、自費での購入の他、介護保険 (※１) 、日常生活用具給付等事業(※２)などの制度を利用しての購入も可能です。こちらもそれぞれ、流れを図にお示します。制度毎にルールがございますので、詳細は、弊社営業にご相談ください。
- 介護保険 販売フロー図
- 日常生活用具給付等事業 販売フロー図
【※１ 介護保険】
40歳以上の人が加入者（被保険者）となって保険料を納めます。介護が必要となったときには、必要の一部を支払って、サービスを利用することができます。特定福祉用具の購入このサービスの中の１つです。
【※２ 日常生活用具給付等事業】
日常生活用具給付等事業は、障害者、障害児、難病患者等が日常生活を自立した状態で円滑に過ごすために購入もしくはレンタルした必要な用具を公費で助成する事業ものです。日常生活用具を必要とする障害者、障害児、難病患者等の方が対象となります。利用者負担は原則として1割、ただし、所得に応じて一定の負担上限があります。